留職を担うクロスフィールズを作り上げた小沼大地と松島由佳、NPOの役割・ガイアの夜明け

「留職」という言葉を聞いたことがあるだろうか。「留学」では、海外に渡航して学問をする。それを同じく、「留職」では、海外に渡航して仕事を覚えてくること。

そんな社員教育のシステムを作ったのが、NPO法人クロスフィールズ。その創業者の小沼大地さんと松島由佳さん。

お二人の作り上げたNPOクロスフィールズについてご紹介します。

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「留職」システムでより人材を伸ばす

現在、あらゆる会社で雇用形態が変わり、給与形態も変わってきています。中途採用が特別なものではなくなり、能力別の給与も普通になってきました。

そんな中で問題になるのが、社員の教育です。今までのように、一概に上司が部下を指導する、という終身雇用がなくなりつつある中で、それは最優先の問題でした。

そんなときに、「留職」のシステムを作り上げたのが、NPO法人クロスフィールズの小沼大地さんと松島由佳さんでした。

「留職」は、あらゆる後進国などにその企業のキーマンとなる人物を渡航させ、現地で仕事を覚えてもらい、帰国させたり、そのまま仕事に就いてもらうこと。

今この留職を、多くの大手企業やあらゆる機関が取り入れています。

最初はNPO法人で、レンタルオフィスからこの留職のあっせんを始めた小沼大地さんと松島由佳さん。ふたりとも、社会人3年目だったそう。

NPO法人だからといって、決してボランティアではなく、あっせんする人物と場所をマッチングしてその対価を得て会社を立てています。

留職の効果は抜群で、どんな人材もよりよくなって帰ってくると言います。自分でなすべきことを考えて、実行して、という異国でのプロセスも留職の担うところ。

最近は、特に優秀な人材を留職させることが多いのだとか。優秀な人材だからこそ、その能力を最大限に引き出したいというのが多くの企業の考えのようです。

そんなシステムに目を付けたクロスフィールズの小沼大地さんと松島由佳さんは、きっと普通にビジネスをしていても成功したでしょうね。

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誤解も多いNPO

一般的にNPO法人というと、「お金を儲けてはいけないんでしょう?ボランティアをやっているの?」と考えがちですが、実際は違います。

従業員も雇用しなければなりませんし、設備投資も雑費も消耗品も買わなくてはなりません。

それゆえ、福祉関連のNPOなどは国から補助が出たりしますが、一般のNPOはその収入源を考えなくてはなりません。

この小沼大地さんと松島由佳さんのクロスフィールズは、留職をあっせんした人物の会社から報酬をもらっています。スポンサー制度ではありません。

ならなんで会社にしなかったの?と思いますが、むしろNPO法人だから、きっとここまで留職が大きくなったのでしょう。

もし普通の会社だったら、こんなにたくさんの会社がすんなり「留職システム」を受け入れたかどうか。費用対効果やあらゆる疑問が壁を作ったのではないでしょうか。

創業者の小沼大地さんも、「志の熱い人材を集めるのにNPOでよかった」というようなことを言っています。

採算は度外視、しかし、システムからしっかり利益も出す。NPO法人クロスフィールズはまさに時代の最先端を行く法人といえるでしょう。

まとめ

留職を担うNPO法人クロスフィールズを作り上げた小沼大地さんと松島由佳さん。

お互いに支えあいながら、レンタルオフィスから大きく羽ばたき、いろんな日本中の企業が熱い目線を送る「留職」システムを確立しました。

できるなら自分もやってみたいくらいの「留職」。日本の人材育成は変わりつつあります。


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2016年9月25日 コメントは受け付けていません。 テレビ 文化